初めて車を売却するとき、まず何をすべきか迷ってしまいますよね。
車を売却する前に何をすべきかまとめました。
目次で車の事をチェック
車を売却する流れとは
車の売却から入金までの流れをご紹介します。
１．一括査定の申し込み
２．出張査定
３．売却用書類のサイン
４．車両引き渡し
５．車両代金の振り込み
少しでも高く車を売却したいのであれば、複数の業者へ査定を依頼すること（一括査定の申し込み）をおすすめします。
査定の結果だけで判断せず、一番高かった業者の価格をもとに交渉を進めてみるのも一つの方法です。
車を売却する前にやるべきことは以下の３点です。
相場リサーチ
情報社会である現代、インターネットで「車種 相場」と検索すると車の相場を知る事が可能です。
相場を知らずに下取りに出すと、どれだけ安く買いたたかれたか気付く事ができません。
また相場は常に変動している為、お近くの車屋に電話して相場を確認する事も大切です。
相場については一括見積もりを先にしてしまうとラクですね。
車の買取業者との一括見積もり時の注意点については以下をご覧下さい。
車を売る際の注意点。車売却初心者がトラブルに会わない為に行う事
中古車買取相場表を使用して車を売る。査定相場を知る事の重要性
オプションパーツと説明書を探しておく
取扱説明書一式とスペアキー、エンジンスターターのリモコンは必ず用意しましょう。
必要ないように思えますが、査定に響くポイントでもあります。
車内の清掃
シートのくぼみはゴミが詰まっているものです。
目に見えるゴミや汚れを落とし、きれいにしておきましょう。
タバコによるヤニ汚れやニオイ、焦げ跡は査定に響くため要注意です。
車の売却時に必要な書類まとめ
車を売却する際、様々な書類が必要になりますが、普通車なのか軽自動車なのかによって、少々必要となってくる書類が変わってきます。
どちらの場合でも必要となる書類は、以下の通りです。
・自動車検査証（車検証）
・自賠責保険証明書
・リサイクル券
この３つは、ほぼすべての人が車検証ケースにまとめて入れている書類ですので、入手にはそれほど手間はかからないはずです。
また、万が一それぞれを紛失してしまった場合は、車検証は陸運局から、自賠責保険証は保険会社から、リサイクル券は自動車リサイクルシステムのホームページから、再発行を受けておきましょう。
住民票OR戸籍謄本
続いては、車検証の記載事項をチェックし住所が現時点の居住地と同じか、所有者の姓名に変更がないかどうか、確認しましょう。
もし住所に1度変更があった場合住民票が、複数回の転居や姓名に変更があった場合は、戸籍謄本が必要です。
なお、結婚に伴う転居などどちらも変更している場合では、戸籍謄本が住民票の役目も果たすので、そちらだけ役所で手に入れておきましょう。
住民票・戸籍謄本のチェックポイント
戸籍謄本は、現住所の市町村役場が管理する住民票と異なり、戸籍上の本籍地の市町村でしか発行できないので注意が必要です。
仮に本籍地が遠方である場合は、郵送や身分確認などに時間がかかるため、住民票の準備より早めに取り掛かることを、おすすめします。
印鑑登録証明書＆実印
売却時、自動車税の還付と車の名義変更のため必要で、極力車の売却に近い日付で取った印鑑証明が望ましく、買い取り業者から２通用意するよう言われることもあるため、２枚準備することをおすすめします。
印鑑証明書＆実印のチェックポイント
軽自動車の場合は、自動車税の還付がありませんし、名義変更に実印が必要なく認印で問題ないため、併せて印鑑証明は必要ありません。
また、先程触れた住所確認書類ですが、転居が無かった際には印鑑証明書が住民票の代わりになるため、住民票は用意しなくてOKです。
自動車納税証明書は車の売却に絶対に必要
納税証明書を紛失した場合、普通車は各都道府県の税務署から、軽自動車は各区役所（市役所）から再発行してもらいましょう。
なお、売却時点でまだ何かしらの事情で自動車税の納付がなされていないケースでは、当然納税証明書が出ませんから、売却に際して前もって納税を済ませる必要があります。
また、買取に伴い名義変更がなされますが、その手続きを行う陸運局には、普通車自動車税の納税証明書を簡単に再発行できる端末もしくは税務署の出張所があるので、おそらくは何も言わなくても、勝手に再発行してくれると考えられます。
普通車の場合、月割計算で先払いしてある自動車税分が還付されますが、買取業者によって売却価格に含めてくれる場合があります。詳細は売却先へご相談ください。
委任状と譲渡証明書とは？
委任状とは、買い取り業者に売却するにあたり、その名義変更を依頼したことを証明する書類のことを指し、譲渡証明書はいつ誰に車両を譲り渡したかを明らかにする書類です。
どちらも買取業者が準備しているので、前もって入手する必要はありませんが、普通車を売却するケースでは実印を捺印する必要があります。
委任状・譲渡証明書のチェックポイント
一方、軽自動車の場合は委任状や譲渡証明書の代わりに、「自動車検査記入申請書」という、こちらも業者が常備している用紙に、署名か認め印を押しておくだけで名変手続き可能なので、委任状や譲渡証明書はいりません。
にも関わらず、「絶対に必要だ」などと委任状や譲渡証明書を出し、執拗に実印を求めるような業者に出会った際は、その業者の車に関する知識の浅さを疑ったり、万が一の委任状悪用にも念のため、注意をした方がいいかもしれません。
口座情報（口座番号・支店番号・金融機関コード・印鑑）
振込先の情報を忘れず用意しましょう。通帳と届印を持っていけば間違いありませんが、届印がどれかわからくなっていたり、紛失をしているケースでは各記入機関で手続きをし、新しい届印を用意する必要があります。
口座情報のチェックポイント
最近では、ネット銀行やコンビニ銀行など、そもそも通帳すらない状態で振り込みや引き出し可能な金融機関を利用するユーザーも多く、それに大手買取業者はほとんど対応しています。
この方法なら、通帳や届印を準備しなくてもいいので、個人情報のセキュリティ面からみて安心かもしれません。
個人でも書類を準備すれば手続きは行える？
結論から言うと、書類などを完ぺきにそろえられれば、普通車であれ軽自動車であれ、自分で名義変更などをすることは可能です。
そして、車検切れの車購入時では、
①管轄の警察署で臨時ナンバー入手→②車検センターでユーザー車検を受ける→③隣接する陸運局及び、軽自動車協会で名義変更。
の流れで、車検残のある車購入時では③以降をこなすことで、本体価格とともに請求される諸費用を、いくらかカットすることができるメリットが出てきます。
しかし、売却時は自分で名義変更したからといって、査定額にその分がプラスされることはまずないため、特に手間と時間がかかる普通車のケースでは、正直うまみは少ないでしょう。
車を売る際自分で手続きをするとメリットが出るケース
前述したように、車を売る際の諸手続きをユーザー自ら行うメリットは少ないと考えられますが、1つのケースにおいてだけ、明確にメリットが出てくることもあります。
それが自動車税および、自動車重量税の還付分の比率が買取額に対してが高めとなる、低年式かつ車両重量や排気量の大きい車を、査定に出すときです。
自動車税や重量税は、元の所有者に還付されるわけではなく、「抹消手続き」を実施したものになされるため、買取業者によってはユーザーがそれを知らないことを言いことに、査定額に反映させずちゃっかり店の利益にしてしまうことも、少なくありません。
さらに場合によっては、廃車手数料の名目で数万円を請求してくる業者もたくさんいますので、うかつにそれに応じると損をします。
ですので、そういった車体を買取に出すときは、まず
- カーセンサー
- かんたん車査定ガイド
- グー買取
- ズバット車買取比較
などといった一括査定サービスで、どこが一番高く愛車を買い取ってくれるか確認。
そして、満足いく査定額が出されなかったときは、自動車税などのユーザーへの還元を公にしている、廃車専門の買取業者などに持ち込むべきです。
結果、最終的にどこも満足いく査定額が出ない時、初めて自らスクラップ屋さんなどで解体を依頼し、併せて抹消手続きすることで、キチンと満額の税還付を受け取れるというメリットが出てきます。
車検残が長かったり、自動車税の納付時期である、5月末以降スグのタイミングの方が大きな還付金が発生しますので、そういった時期で古く、大きな車を手放す際には頑張って自ら手続きすることを、選択肢の一つに入れても良いでしょう。
まとめ
今回は車を売却する前に準備したいことと書類をご紹介しました。
ガリバーなどネットオークションで車を販売する業者は「汚れが少ない車」を好みます。
相場のチェック後に一括査定、車内を掃除、付属品と書類をきちんと揃えてから車を売却するようにしましょうね。
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