車の下取りでディ―ラーから査定価格が0円といわれる事はよくある事？
車を手放すにあたりチョイスできる方法には、ガリバーやビッグモーターなどといった、中古車チェーンでの買取と、新車ディーラーによる下取り、さらに廃車相当の車体であれば専門業者による買取という、3パターンがあります。
このうち、どれをチョイスするのがベストなのか悩んでいる方は多く、下取りに出したものの査定額0円と告げられ、そのまま引き取りだけしてもらったという方も、少なくありません。
しかし、中古車はどんなに古くてもボロボロの状態でも、果ては全く動かない状態であっても必ず価値が残っており、「0円」という下取り査定が出ても、決してあきらめてはいけないのです。
そこで今回は、車の売却方法のうちディーラーの下取りと、買取とを比較をしながらメリット・デメリットについても、つぶさにまとめ上げてみたいと思います。
下取り価格はシミュレーションで出す事が出来る？
まずは、自分の車が現時点で、どのくらいの価格で下取りされるのか知りたい、という方のために、メーカーや車種問わず利用できる、便利な概算下取り額シミュレーターを、2つ紹介しておきましょう。
1つ目は、国内トップシェアを誇るトヨタ自動車が準備している、下取り参考価格情報をご紹介。
こちらでは、走行距離・車の状態（キズ・凹み）・事故歴・ボディカラーなどに加え、下取り査定を実施する地域や、時期などによっても、下取り価格が上下する旨断りが入っていますが、国内メーカーについては、ほぼすべてと言えるほどの車種に対応しています。
試しに、ホンダの大人気軽ハイトールであり、昨年9月待望の2代目モデルが登場した「N-BOX」の初代モデルで、執筆時点で7年落ちとなる2011年式を選択すると、
このような「型式選択画面」に移行したので、今回は2WDである「JF1型」をチョイスし、続いて現れるグレード選択では、最もスタンダードな「G」としてシミュレーション結果を見てみました。
すると、
このように税込参考下取り価格として、「49万円」が提示されました。
この49万円という、トヨタによる下取り概算価格の水準が高いか安いかについては、後々買取相場との比較で、明らかにしてまいります。
もう1つは、カルロス・ゴーン氏の活躍により、一時の低迷から復活路線に転換しつつある、日産自動車の下取り参考価格シミュレーション。
こちらも、前述したトヨタのシミュレーター同様、あくまで参考の域を出ないものの、国内メーカーの車種のほとんどについて、下取り概算額を簡単5ステップでチェック可能です。
ただし、ちょっと気になったのが先ほどと全く同じ条件で、ホンダN-BOXの下取り相場を検索したところ、
このように、「27,5万円～37,5万円」という、トヨタの試算結果よりかなり安い、下取り価格が提示されました。
これだけで、トヨタでの下取りの方が日産での下取りより高くなる、と決めつけることはできませんし、車種や年式が変われば逆転現象が起きることもあります。
しかしながら、日産の場合「カウゾー」という中古車販売チャネルも展開してはいますが、トヨタグループの中古車販売・買取チャネルである、「T-UP」の店舗数や営業規模に比べると、ずっと小規模なもの。
トヨタの場合、下取り車をT-UPで直接販売し、大きな利益を上げるという選択肢が、日産よりも若干広く、それに伴って少々強気の概算下取り額を提示できているのではないか、と当サイトでは分析しています。
下取りは値引きの交渉にとってもお得！ですが…
下取りについて、値引き交渉に使える1つの方法と捉えているユーザーが、たくさんおられます。
確かに、下取り車を用意できればその査定額分を、新車本体価格から値引きとして差し引いてもらえるため、お得に次の車が購入できます。
ただ、新車ディーラーではもともと、営業マンが提示できる値引きの限界を設定しており、下取り車ナシの場合は、純粋な値引き額を確認でき、納得いくまで交渉を続けることも可能です。
一方、下取り車を含めたケースでは、どこまでが純粋な値引き額で、どこからが下取り査定額なのかの判別が、非常に難しくなります。
例を挙げると、値引き可能な幅が20万円である新車を購入するにあたり、下取り相場が40万円の車を持ち込んで、価格交渉に臨んだとしましょう。
この時、下取りと併せて50万円の値引きがゲットできた場合、満足して購入を決めることも出てきます。
しかし、値引き可能限界が20万円あるという事実を、ユーザーは知ることができませんから、実は10万円の余力を残した状態で、営業マンにうまく丸め込まれてしまったことになります。
また、反対に正確な下取り査定額を、一般ユーザーが把握するのは大変であるため、キッチリ限界まで値引きをした代わりに下取り額を抑えることにより、帳尻を合わされてしまうケースもあります。
とはいえ、下取りは新車をお得に購入する上で、確実かつ簡単な良い手段の1つであることには違いありません。
ですから、前述したような事態にならないよう、先程紹介したシミュレーターで概算下取り額を確認した後、ネットなどで仕入れられる、新車値引き額の獲得実績などを併せてチェックするという2段構えをして、価格交渉のテーブルに着くようにしましょう。
下取りに出す際に必要な書類
車を下取りに出す際に必要書類については、普通車と軽自動車で変化しますので、以下で示した表に従って、準備を進めてください。
| タイプ | 必要書類 |
| 普通車 | l 車検証 l 自動車税納税証明書 l 自賠責保険証 l 実印 l 印鑑登録 l リサイクル券 l 住民票の写し（※1） l 委任状・譲渡証明書（※2） |
| 軽自動車 | l 車検証 l 自動車税納税証明書 l 自賠責保険証 l 認印 l リサイクル券 |
※1 他の書類に記載されている住所と、現住所が違う場合にのみ必要。
※2 基本的に販売店が準備してるため、事前取得の必要はない。
下取りと買取だと買取の方が得？買取の方が相場が明白でお得？
さて、下取りがどういったものか概要を整理したところで、ここからは買取と比較をしてまいりましょう。
まずは、それぞれの概要と特徴について、明確に異なるポイントで比較し、表にしてみましたのでご覧ください。
| 売却方法 | 手続きの手軽さ | 出張査定 | 入金の速さ | 査定額 | 売却先の選択肢 |
| 下取り | ◎ | なし | 〇 | △ | 少ない |
| 買取 | △ | あり | △ | ◎ | 非常に多い |
一見するだけで両者には大きな差があり、それぞれメリットやデメリットが出てきそうですが、以下ではそれらについて、1つずつチェックをしていきましょう。
下取りは買取より買取額が安くなってしまう可能性が高い
最も肝心な査定額についてですが、表でも示している通り、下取りの方が買取より入手できる売却益が、かなり少なくなってしまいます。
これは、下取りをしている新車ディーラーの目的はあくまで新車の販売であり、下取りはそれをスムーズにするために1手段でしかなく、入手した車体の転売・直販による利益について、さほど意識していないことが、まず1つ目の原因です。
さらに、比較表で示した通り、下取りについて競合をしてくるのは、他の新車メーカーぐらいなものであり、数にして2・3社に留まるため、それほど価格競争をする必要がない。
それにひきかえ、買取で車体を仕入れ販売しない事には、一切利益を生み出すことができない買取業者の場合、何とかして持ち込まれた車を買取しようと必死になります。
また、買取業者の場合は競合店が星の数ほど存在するため、他社に流出しないよう最初から高めの査定額を、提示してくることもあります。
出張査定のサービスがないのも下取りのデメリット
比較表でも確認いただけるように、ディーラーにおける下取り査定は、すべて店舗で実施され、ほとんどの買取業者が無料で対応している、自宅などへの出張査定を受けることはできません。
下取りは、査定時間をなかなか取れないというユーザにとって、利便性が低いという点に加え、自宅ガレージなどといったホームグラウンドでの査定とならず、ディーラー店舗という慣れない空間での査定になる点も、デメリットになる可能性があります。
というのが、新車購入という大きな買い物を、前提条件として実施される下取りは、ユーザーの気持ちが大きくなってしまっていることもあるうえ、ディーラー店舗内で多くのスタッフに囲まれた状態での交渉では、雰囲気にのまれてしまうこともあります。
当サイトのように、下取りの方が買取よりも査定額安い傾向にあることを、伝えているところも増えてきたため、認知度も上昇傾向にありますが、いまだに下取りの方が買取よりも、シェアで見ると大幅に上回っています。
もちろん、トヨタ・日産・ホンダ・マツダなどといった、各メーカーに対する絶大な信頼度も関係しているでしょうが、ここで触れた店舗査定のみという雰囲気作りも、強く影響しているのではないかと考えています。
リリース間もない新車の値引きは難しい…
下取り車を出し、値引きをゲットすることで、お得に新車を購入できるのは確かですが、販売スタートから間もないモデルの値引き幅は、小さく設定されることがほとんどです。
当然ながら、値引き交渉が困難になってきますし、併せて同条件の下取り車を持ち込んでも、リリースから時間が経過したモデルを購入する時より、査定額についても安くなる傾向にあるため、注意が必要です。
判断目安としては、新型リリースから1年以降の車種であれば、ある程度の値引き幅を下取りと併せてゲットできる可能性が高まり、それ以下のモデルについては、下取りではなく買取に出してそれを購入資金の足しにした方が、お得なケースも増えてきます。
下取りにメリットはないのか
ここまで、散々デメリットばかりをお伝えしましたが、何も下取りに一切のメリットがないという訳ではなく、真っ先に挙げるならとにかく売却までがスムーズで、かんたんであることでしょう。
ディーラーへ、新車購入のために訪れた際ついでに下取り査定してもらえば、後は新車の納車時に下取り車を引き取ってくれるため、ユーザーがすることはほぼない、とさえいえます。
また、必要書類を上記で紹介しましたが、これらはどれも新車購入時に必要となるものと共通なので、改めて準備することもありませんし、査定代金は基本的に新車の購入費用と相殺されるため、入金口座の提示をする必要もありません。
買取は非常に時間がかかって面倒くさい。買取のデメリット
一方の買取についてもデメリットは存在し、最も顕著なものとしては下取りとは真逆で、買取査定では
1. 買取業者の選抜
2. 電話などによるアポイントメント
3. 査定日の決定と実車チェック
4. 査定額の確認と売買契約
5. 入金先の指定と振込
という流れを踏むため、下取りよりかなり長い時間と手間がかかってきます。
また、買取業者はその数が増殖中で、大手から中小まで規模も様々なため、業者の選抜の段階から頭を悩ませなければならない点も、デメリットとして挙げることができます。
廃車にしようと思っている人には下取りの方が向いている？
この点については、十年ほど前と現在では状況が変わってきていることを、お伝えしておかなければなりません。
以前、自動車のリサイクル制度が施行されたばかりで、リサイクル料金の預託が済んでいない車体が、多く現役として公道を走っていた頃までは、過走行・低年式の車体の場合、下取り・買取双方が揃って「査定ゼロ」の判定をすることも、少なくありませんでした。
前述通り、走行不可能状態になっても、車には鉄資源としての価値が残っていますが、リサイクル税の預託がなされていないケースでは、解体コストを引き取った業者が負担しなくてはなりません。
そのため、下取りであっても買取であっても、査定ゼロどころか一定の廃車手数料が請求されることも、少なくありませんでした。
そして、まだ業界として確立しておらず、名義変更などがルーズな質の悪い業者も交じっていた買取に回すより、ディーラーへ下取り車として持ち込んだ方が、同様に手数料を支払うのであれば、安心度が高いケースもありました。
とはいえ今となっては、リサイクル料の預託をしていない現役車両は存在しませんし、業界も徐々に成熟期に差し掛かって、質の悪い業者は淘汰されてきました。
ですので、廃車をするから利益はいらない、と考えているユーザーであっても、ほぼ確実に廃車手数料を求めてくるディーラー下取りより、無料で引き取りをしてくれることも多い、買取に出したほうがメリットがあると、当サイトでは考えています。
買取のメリット！ズバリ車を高額買取して欲しい人には買取の方がいい
下取りでは得にくい買取査定最大のメリットは、なんといっても高い査定金額にあり、愛車を高く売りたいのであれば、多少の手間は覚悟してでも、買取業者にお任せした方が良いと考えています。
また、確かに下取りに比べると手間と時間を要する買取ですが、業者にアポイントを取って査定日さえ決めれば、後は自宅へ無料出張査定に来てくれるのがほとんどなので、休日などの空き時間に、自分のホームグラウンドで査定交渉に臨めるのもメリットと言えます。
ちなみに、下取り概算価格を試しに出してみたN-BOXの同条件車について、当サイトが持つ情報と知識をフル動員して、概算買取相場をはじき出した結果、「59万円～70万円」あたりとなったためやはり2割程度、買取の方が高く売れると考えています。
買取をするのであれば一括査定をする事がおすすめ
前項で、愛車を高く売りたいなら買取を選択すべきと、力を込めて断言しましたが、下取りより買取の方が高く売れるのは、ひとえにライバルとの仕入れ競争で、負けないようにするためです。
単独業者への買取査定依頼であっても、おそらくは下取り査定額を上回れると考えられますが、それでは最高の方法を取ったということができず、より高く売りたいのであれば、複数業者への依頼による、相見積もりを実施すべきです。
しかし、下取りとの比較表でも示した通り、買取業者の数はかなり増えており、規模の大小はもちろん、買取専門店から直販も盛んな業者、モデルごと専門的に取り扱っている所まで多種多彩、どこに買取してもらうのが良いを選ぶのは、正直言って大変です。
また、多くの業者に1軒ずつ電話を自分でかけて、アポイントを取っていくのは手間がかかるため、「もう面倒だから下取りに出しちゃえ」と、投げやりになってしまうユーザーもいます。
そんな方に是非お勧めしたいのが、数分のWEB入力1回で複数社にアプローチでき、相見積もりまで進めることができる、一括査定サービスです。
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